こんにちは、トレーナビリティーです。
今回は、人事の目線から見たワークライフバランスについて書いていこうと思います。
ワークライフバランスとは、ワーク（仕事）とライフ（生活）とがバランスがとれている、という概念で、2000年代中盤頃から一般的になりました。
言葉として、この言葉を嫌う方、重視する方とそれぞれいらっしゃいますが、新卒採用において、人事はどのように考えたら良いのかを紹介します。
学生目線の誤ったワークライフバランス
学生から見たワークライフバランスとは、
- 残業が無い（残業したくない）
- 土日などの休みがしっかりとれる
- プレイベートも充実している
こうした要素が面接をしていると出てきますね。これだけ見ると「仕事が嫌い」「仕事とプライベートを分けたい」という印象を持つ方もいると思います。
こうした表面的な質問に、人事が正面から答えてはいけません。
会社として、ワークライフバランスに対してどのように向き合っているのか、会社としてのスタンスや考え方をしっかりと伝える事が重要です。
会社の視点でのワークライフバランス ３つの観点
ワークライフバランスというと、残業とセットで語られることが多いです。しかし、日本の会社では、残業が無いという事はかなり少ないケースです。
まずは、残業だけでなく、働き方という点で大きくとらえ、自社がどのように考えているのかをしっかりと伝える事が大切です。
ワークライフバランスの定義
自社におけるワークライフバランスとはどのような意味なのでしょうか？
例えばそれを時間で考えてもいいでしょうし、精神的な豊かさで考えてもいいでしょう。残業が長くても、プライベートに十分な金銭を投下でき、結果として豊かな生活ができるのであれば、それもワークライフバランスの一つかもしれません。
「残業なしでプライベートを充実させることがワークライフバランス」「仕事もプライベートも両方充実させることがワークライフバランス」このように、会社の中での解釈をしっかりと伝える事が大事です。
ベンチャー企業で仕事が忙しそうな会社も「ワークライフバランスを重視している」という企業も多く見受けられます。仕事は忙しいが、プライベートも充実させるように努力している。両者ともにプライベートは充実しているのです。すなわちワークライフバランスも人それぞれの捉え方があって、企業としてのスタンスが大切なのです。
ワークライフバランスの目的
「これから、ワークライフバランスが取れるような制度を整えていく」「ワークライフバランスについては検討していない」などスタンスを伝える事が重要です。
世の中では「ワークライフバランスを重視しましょう」という企業が多いですが、それが全てだとは考えていない企業も多いと思いますので、しっかりと何のためにワークライフバランスを捉えているのかを考えて導入することが大切です。
ワークライフバランスの導入に向けた取り組み
とは言っても社会的な流れである、ワークライフバランス導入の動きを無視するわけにはいきません。
ですので、会社の中での取り組みを新卒採用では見せたほうがベターと言えるでしょう。「毎週水曜日はノー残業DAYにしている」「男性も育児休暇を導入している」「女性が出産しても戻って来やすい体制を整えている」「毎日20時には必ず退社にしている」など、時間に対する捉え方と働きやすい環境を整える事も企業としては重要なのです。
会社として、どのような取組であれば、現実的かつ自社の定義にそぐうものになるかを考えましょう。
制度を考えたその後は
このように今回は3点にまとめましたが、まだまだワークライフバランスで考えるべき観点はあると思います。
私が考えている、ワークライフバランスへの弊害は、時間が短くなった人がいる反面、忙しくなった社員もいるという側面も見逃してはいけないという事実です。
ある人が育児のため、20時まで勤務していたものを16時に帰れるようにサポートする。この考え方はとても重要ですが、この差分の4時間はどこへいくのでしょうか？業務の効率化や会議の削減などである程度は短縮はできるかもしれませんが、やはり誰かがかぶっているケースが多いです。また、20時完全退社としても家に仕事を持ち帰って仕事をしているケースも沢山聞きます。
どのように公平にワークライフバランスに結びつけていくのか、評価や給料にどのように反映させていくのか？がこれからの重要な判断になってくるでしょう。
そう考えると、やはり採用上のPRのために思いつきで何かするのではなく、人事としてしっかりと目的を設定することが根幹と言えそうです。
まとめ
いかがでしょうか。採用上は重要なキーワードですが、簡単に何かできるものでもありません。
ワークライフバランスの導入は大変な活動だとは思いますが、一緒に導入を進めて頑張っていきましょう。
トレーナビリティーでは、人事にとって必要かつ現場で使えるようにするための研修・コンサルティングを用意しています。
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